セール価格から元値を逆算する方法

セール価格 S と割引率 r（%）から、元の定価 P を求める式は次のとおりです。

P ＝ S ÷ ( 1 − r ÷ 100 )

「分母 = 1 − 割引率」と覚えると簡単です。50%オフなら 1 − 0.5 ＝ 0.5、30%オフなら 0.7、20%オフなら 0.8。電卓で「セール価格 ÷ 0.7」と入れれば一発で元値が出ます。

実例：「半額9800円」の表示があったとき、9800 ÷ 0.5 ＝ 19,600円が「半額」と整合する元値です。広告の「定価」表示が20,000円なら、本当の割引率は 1 − 9800 ÷ 20000 ＝ 51%。仮に30,000円が定価として併記されていれば、本当の割引率は 67.3%オフであり、「半額」表現は実態を超えています。

本サイトの割引計算ツールでは「元値→セール価格」「セール価格→割引率」「セール価格→元値」の3方向で入力モードを切り替えられます。

元値の数値が計算上「半額」に整合していても、その元値が 比較対照価格として景品表示法上の要件を満たさなければ、表示そのものが不当と評価される余地があります。消費者庁は二重価格表示について次のように整理しています（一次情報1）。

同一の商品について「最近相当期間にわたって販売されていた価格」を比較対照価格とする場合には、不当表示に該当するおそれはありません。— 消費者庁「二重価格表示」

核心は「最近相当期間にわたって販売されていた価格」かどうかという一点。これを誰でも判定できるよう、消費者庁の表示Q&A（Q21）は次の3条件を示しています（一次情報2）。

1. 8週間ルール：二重価格表示を行う時点からさかのぼった8週間のうち、その元値で販売されていた期間が販売期間全体の過半を占めること。
2. 通算2週間以上：その元値での販売期間が通算で2週間以上あること。
3. 直近性：その元値で販売された最後の日から2週間を経過していないこと。

つまり「数日だけ高く付けて、すぐに半額表示に切り替えた」「販売実績がほぼ無い参考価格を載せた」場合は、計算上の整合があっても比較対照価格としての適格性を失います。景品表示法第5条第2号（有利誤認表示）の問題として整理されることになります。

家電量販店・通販でよく見るのは「希望小売価格」との二重価格です。これは「自店での過去販売価格」とはルールが異なります（一次情報2、Q22）。

新聞広告、カタログ、商品本体への印字等によってあらかじめ公表されている希望小売価格であれば、これを比較対照価格とした二重価格表示を行うことは可能です。— 消費者庁「表示に関するQ&A」Q22

ポイントは「あらかじめ公表されている」こと。販売店が独自に作った「想定価格」「メーカー参考価格」を、メーカーが実際に公表していないのに表示すれば、これも不当表示の対象になります。広告で「メーカー希望小売価格」表記を見たら、メーカー公式サイトのカタログ・PDFなどで実在を確認できると確実です。

判断に迷うときの割引計算ツールの使い方：希望小売価格と店頭価格を入力して割引率を逆算したうえで、その割引率が「他店相場と比べて極端に高くないか」を確かめます。実勢価格より明らかに高い希望小売価格を基準にした「○○%オフ」は、Q22の趣旨と整合しません。

「セール後は◯◯円に戻ります」のような将来販売価格を比較対照価格として表示する手法もあります。消費者庁はこれにも明確な線を引いています（一次情報1）。

表示された将来の販売価格が十分な根拠のあるものでないとき、たとえば、実際の販売することのない価格であったり、ごく短期間のみ当該価格で販売するにすぎない場合は、不当表示に該当するおそれがあります。— 消費者庁「二重価格表示」

逆算で「セール後の価格」が出てきたら、本当にその金額で販売される予定があるのか、販売される期間がごく短期に限定されていないかを意識する必要があります。広告にしれっと混ざる「予定」「予価」「想定」は赤信号です。

店頭価格は税込表示が原則です。国税庁 タックスアンサー No.6902 は総額表示義務を次のように示しています（一次情報3）。

消費税額（地方消費税額を含む。）を含めた価格（税込価格）を表示することを義務付けるもの— 国税庁 No.6902（消費税法第63条）

対象は「事業者が消費者に対してあらかじめ価格を表示する場合」。店頭・チラシ・新聞・テレビ広告など、表示媒体を問いません。許容される具体例として「11,000円」「11,000円（税込）」「11,000円（税抜価格10,000円）」「11,000円（うち消費税額等1,000円）」が同タックスアンサーに列記されています。

ここで逆算が必要になるのは、税抜と税込が混在する場合。標準税率10%なら 税込 ＝ 税抜 × 1.10、軽減税率8%なら 税込 ＝ 税抜 × 1.08。たとえば「税抜18,000円のセール価格が、実は税込19,800円だった」のように、表示の見せ方で割引額の印象が変わります。元値と比較するときは、どちらも税込に揃えてから逆算するのが安全です。

実務でよく見る間違いは次の3つ。割引計算は単純なはずなのに、桁を間違える人が後を絶ちません。

• 「半額の半額」を25%オフと書いてしまう：実際は 0.5 × 0.5 ＝ 0.25 で、定価の25%（つまり75%オフ）。「半額の半額」は半額のさらに半分です。逆算するなら 元値 ＝ セール価格 ÷ 0.25。
• 「割引率」と「割引額」を混同する：「3000円引き」と「30%オフ」は別物。3000円引きは固定額の引き算（元値 ＝ セール価格 ＋ 3000）、30%オフは率の話。逆算式が違います。
• 消費税の往復で誤差が出る：税込価格から税抜を出して、それをさらに割引する場合、端数処理の方法（切り捨て・四捨五入）で1円〜数円ずれます。実店舗のレシートと電卓が合わないときの原因はだいたいこれ。

元値の逆算は、価格表示の中でも基本中の基本です。隣接論点として、同じ消費者庁の運用が及ぶ「二重価格表示」「重ねがけ表示」もチェックしておくと、広告の見方が一段深くなります。

• 割引計算ツール本体：元値・セール価格・割引率の3方向逆算に対応。